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【2023年度版】化学メーカーのDX戦略

2024年2月18日

化学業界DX

どうも、こんにちは。
ケミカルエンジニアのこーしです。

本日は「【2023年度版】化学メーカーのDX戦略」についてまとめてみました。

最近、職場でも"DX"という言葉をよく聞くようになってきました。

ただ、DXという用語ばかりが浸透し、「DXのビジョン」がわかりにくかったり、「具体的な施策」があいまいだったりします。

そこで、本記事では化学業界のなかで特にDXに力を入れている(と思われる)3社を抜粋し、DX戦略を比較してみました。

これからDXに向けて頑張ってみようと考えている方の参考になれば嬉しいです。

本記事の内容

  • DXとは
  • DX銘柄
  • CDO(最高デジタル責任者)
  • 各社DX戦略(三菱ケミカル、三井化学、旭化成)
この記事を書いた人

プロフィール231130こーし(@mimikousi)

DXとは

まず、「DXとは何か」を持論も交えて簡単に解説します。

DXは、「デジタルトランスフォーメーション」の略であり、「トランスフォーメーション」は「変革」という意味です。

よって、DXは「デジタル技術によってビジネスモデルを変革させる」という意味です。

例えば、Amazonは書店をデジタル上に構築し、さらに生活用品にもサービスを広げることで、消費者の生活スタイルを変えました。

同様に、Netflixもレンタルビデオ店から、「ビデオ・オン・デマンド(VOD)」サービスに切り替え、消費者の生活スタイルを一変させました。

両社は、実店舗をデジタル上に移行することで、より多くのデータを収集し、サービスの向上につなげ、圧倒的な地位を築くことができました。

このように、DXとは、デジタル技術を活用してビジネスモデルを変革し、人々の生活スタイルをより良い方向に変えるものなのです。

より詳しくは、下記の記事にまとめています。

【わかりやすく解説】製造業におけるDXとは?

続きを見る

データ収集システムの構築や見える化など、データ利活用の取り組みを「DX」と呼んでいる方もいますが、デジタル技術を適用しただけでは”DX”とは言えません。

データ利活用の取り組みは、単なるDXのための下準備であり「DXに向けた取り組み」と呼ぶべきでしょう。

 

DX銘柄

さて、「DX銘柄」をご存じでしょうか。

経済産業省が企業価値の向上を促進するために、DXに取り組む企業を「DX銘柄」として選定しています。

デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)(経済産業省公式サイト)

ちなみに、2015〜2019年は「攻めのIT経営銘柄」でしたが、2020年からは「DX銘柄」に変わっています。

化学業種における歴代のDX銘柄を下表にまとめました。

2023年 旭化成  
2022年 旭化成 富士フイルム
2021年 旭化成  
2020年 ユニ・チャーム 富士フイルム
2019年 ユニ・チャーム  
2018年 住友化学 富士フイルム
2017年 住友化学 富士フイルム
2016年 エフピコ 花王
2015年 エフピコ  

どうも同じ会社が連続して選定される傾向があるようです。

とはいえ、デジタル技術はどんどん普及し、年々進化していることを考えると、直近で3年連続選定されている「旭化成」が注目に値します。

 

CDO(最高デジタル責任者)

CEO(最高経営責任者)やCFO(最高財務責任者)に加えて、最近はCDO(最高デジタル責任者)も良く聞くようになりました。

近年のデジタル技術の急激な進展やAIの台頭を受け、危機感を覚えて積極的に投資を行う企業が出てきました。

その投資の一つとして、DX推進役でもあるCDOの設置が進んでいます。

つまり、CDOを設置している企業は、DXに向けて真剣に取り組んでいる可能性が高いということです。

化学業界におけるCDOを設置している企業は下記3社です。【参考】CDO Club Japan

CDOを設置している化学メーカー

3年連続でDX銘柄に選定されている旭化成は、やはりCDOも設置しており、DX先進企業で間違いなさそうです。

また、三井化学「Japan CDO of The Year 2023 」を受賞しており、注目に値します(三菱ケミカルは、2018年に受賞)。

よって、上記3社に的を絞って、CDOが掲げるDX戦略を見ていきましょう!

各社DX戦略

三菱ケミカル、三井化学、旭化成の3社のDX戦略を比較してみましょう。

下記3つの視点で整理してみます。

3つの視点

  • DXのビジョン
  • 具体的な施策
  • DX戦略の背景

 

三菱ケミカル

三菱ケミカルは、化学業界ではもっとも規模が大きく、就職偏差値も高いことから化学系のトップ人材が揃っている企業と考えられます。

DXのビジョン

三菱ケミカルのKAITEKI REPORT 2023(デジタル)に、下記のようなビジョンが書かれていました。

デジタル技術とデジタルビジネスモデルを活用し、 スマート人材の育成も含めた価値向上に貢献することで、 「デジタルケミカルカンパニー」をめざします。

デジタルケミカルカンパニーは、「経営×事業×現場×デジタル」といった掛け算で実現すると考えています。

ここで、”ビジネスモデル”という用語が出てきました。

やはり、CDOがいるとDXのビジョンが明確になって良さそうです。

 

より具体的なビジョンは下記の通りです。

(1)社内外の環境変化やお客様の状況をリアルタイムで深く理解し(Hyper Awareness)

(2)データと情報を分析してエビデンスに基づいた意思決定や慣習議論を行うことで(Informed Decision making)

(3)迅速に行動へ移し、継続的なレビューと改善につなげる(Fast Execution)

というサイクルを回していきます。

「モノ売りからコト売りへ」が、世界の潮流となっている現在、製造業におけるビジネスモデルも変革が必要です。

モノ(プロダクト)の開発では、技術の源泉であるR&Dが主体となって、商品を作り世界に売り出します。

一方で、コト(サービス)の開発では、顧客の満足度向上が主体となり、技術がそれに合わせていく形となり、プロダクトの開発の流れと逆の動きになります。

DXは、プロダクト開発にサービス開発の要素を取り入れていくことが肝要になってきます。

 

具体的な施策

主なキープロジェクト

上記も三菱ケミカルのKAITEKI REPORT 2023(デジタル)に書かれていました。

特に気になるのは、下記4つです。

具体的な施策

  1. プラントのリモート運転
    全社員にiphoneを配布し、PIMS(操業情報管理システム)と連携することで現場にいなくても監視やパトロール、承認作業ができる
    そして、まずは事業所内でリモート運転を実現し、その後事業所を超えたリモート運転へ
    最終的には、海外のプラントもリモート運転できる状態を目指す
  2. リバースITメンター制度
    経営層のデジタルリテラシーが上がらないと当然ダメ
    デジタル・AIに詳しい若手から、逆に教えてもらう制度を構築
  3. 独自のデータ活用アプリケーションの開発
    「MI Bridge」
    というツールを開発(下図参照)
    実験データを機械学習などで解析することで、業務効率化や新しい付加価値の提供を目指す
  4. ローコードツールによる市民開発
    情シス部門以外の人材でアプリ開発を行う
    そのためのローコード(プログラミング不要)ツールを提供
    データ利活用では「Rapid Miner」を提供し、2,000人以上が使いこなしている

MI Bridge

また、「化学プラントのDXを、20~30代がけん引」というニュースレターにも具体的な取り組みが紹介されています。

  • 情報交換の場
  • 実務者交流会
  • テーマの優先順位付け

がポイントになってくるようです。

社員参画型DX

 

DX戦略の背景

DXの推進役でもあるCDOの市村 雄二 (元NEC)さんの記事を追うことで、DX戦略の背景がわかったりします。

市村さんは、新卒で入社したNECで10年ほど営業として海外を周り、企画に移ってからは新事業としてソフトウエア会社を提案し、社長賞を受賞したそうです。

営業、企画、新事業、M&Aを経験した後、2012年にコニカミノルタにヘッドハンティングされてICT・サービス事業統括部長になりました。

その後、2022年9月から三菱ケミカルのCDOを務めています。

面白い話が盛りだくさんなので、下記の参考記事を読んでみてください。

 

三井化学

三井化学は、ここ2、3年で大きく業績を伸ばしています。

10年ほど前は業績が悪く、投資にも消極的で良いイメージを持ってませんでしたが、これまでの我慢が報われたのかもしれませんね。

それでは、DXへの取り組みについて見てみましょう。

 

DXのビジョン

三井化学は、CDOの三瓶さんがYouTubeでDXビジョンについて、わかりやすく説明してくれています。

『三井化学のDX』 三瓶雅夫CDO

三井化学 DXビジョン

MCIグループ全メンバーによるデータとデジタル技術の活用を通じ、社会課題解決の為、革新的な製品やサービス、ビジネスモデルをアジャイルに創出、企業・業界・社会の変革をリードする

CX(コーポレートトランスフォーメーション)の実現

「社会課題の解決」と謳うように、技術や製品主体のビジネスモデルではないことを明言していますね。

また、「全メンバー」とビジョンの中で宣言しているのは、従業員全員で変革していくのだという強い意志を感じます。

 

そして、耳慣れない「アジャイル」という言葉が出てきました。

アジャイルとは、「機敏な」という意味で、IT業界においては「アジャイル開発」という用語でよく使われています。

アジャイル開発とは、システムやソフトウェア開発におけるプロジェクト開発手法のひとつで、小単位で実装とテストを繰り返して開発を進めていく手法です。

IT業界は、物理的な設備投資が不要な分、次々と新しいサービスが出てきます。

しかし、従来のウォーターフォール型の開発手法では、一つ一つミスなく着実に進めるため、スピードが足りません。

そこで生み出されたのが「アジャイル開発」だそうです。

 

モノ(プロダクト)売りからコト(サービス)売りへの移行、もしくは、プロダクトとサービスを組み合わせたビジネスモデルに変革すれば、アジャイル開発も可能になるかもしれません。

 

続いて、基本戦略について見てみましょう。

IT・データ基盤の強化をベースに、

基本戦略1 デジタルリテラシーの向上
      専門スキルを有する人材の育成により、Data Drivenな組織・風土へ変革

基本戦略2 業務変革の推進
      リアルタイムにデータを分析・活用し、迅速にアクション

基本戦略3 開発力の強化
      トレンド、顧客ニーズ解析の深掘りにより、潜在する顧客や製品・サービス、市場を捉え開発

基本戦略4 事業モデルの変革
      素材提供型ビジネスから社会課題視点のビジネスへ転換
     (ソリューション型、サーキュラーエコノミー型のビジネスモデルへ進化)

個人的には、ビシバシ刺さるキーワードが詰め込まれています。

まず、「専門スキルを有する人材の育成」です。

これまでのジェネラリストを作る人材の育成方法では、時代の変化に追いつけないのでしょう。

今の時代は、1人1人が得意な分野の専門家になる必要があります。

 

次は、「リアルタイムにデータを分析・活用」です。

前時代のデータ活用は、「データをExcelでグラフ化し、パワーポイントに貼り付ける」といったものです。

確かに、これでもデータ活用はできていますが、データ活用するまでに「労力」というハードルがあり、間違いなく取りこぼしが発生します。

一方、現代のデータ活用は、データが得られたらリアルタイムでグラフ化され、平均値や標準偏差などの統計量が算出されます。

何もしなくても常にデータ分析されている状態を目指しましょう!

 

また、日本の製造業は「顧客視点」が抜けているとよく言われます。

つまり、トレンドや顧客ニーズ解析が甘いのです。

そこで、「トレンド、顧客ニーズ解析の”深掘り”」を意識する必要があります。

ビジネスモデルを「ソリューション型」に変えることによって、自然とトレンドや顧客ニーズを深掘りして解析する必要性が出てきます。

 

具体的な施策

三井化学 具体的な施策

具体的な施策のポイントは下記の通りです。

具体的な施策のポイント

  • ブロックチェーン技術(トレーサビリティ)
    ブロックチェーン技術を活用して、トレーサビリティを実現し、安全・安心を担保するプラットフォームを構築
  • AI(マテリアルズ・インフォマティクス)
    ニュースや特許の文章を自然言語処理することより、新材料テーマを探索
    ベイズ最適化による実験条件探索により、新材料開発の高速化
  • オンラインイベント
    "お客様"の情報収集の利便性を向上
    マーケティングを強化

最近ホットな話題なのは、「脱炭素」や「紛争鉱物」ですね。

原料産地はどこで、製造工程ではどんな化合物が使用され、どのくらいのCO2を排出したかなど、「トレーサビリティ」を実現することは、今後ビジネスをする上で必須条件になりそうです。

 

最近、ChatGPTに代表されるように「大規模言語モデル(LLM)」すなわち、「自然言語処理」の有用性が証明されてきました。

よって、世の中にあふれているテキストデータから、潜在的な顧客ニーズを解析することができます。

 

また「情報発信」に力を入れることで「マーケティング」を強化させているようです。

これは、「顧客志向」の現れなので、企業の情報発信は応援してあげないといけないですね。

 

DX戦略の背景

「組織の三菱、人の三井、結束の住友」と言われるように、三井グループの気質は「何より人材育成を大事にする会社」らしいです。

ニュースリリース「三井化学、研究開発DXを加速する「デジタルサイエンスラボ™」を開設」にあるように、三井化学は袖ヶ浦センター内に研究新棟「デジタルサイエンスラボ™」を約50億円かけて開設するようです。

さすがは「人の三井」ですね。

 

旭化成

最後に、DX銘柄に3年連続で選定された旭化成です。

旭化成は、時価総額で言えば三菱ケミカルよりも大きい優良企業です。

住宅とヘルスケア事業の合計が売上や利益の半分以上を占めることがあり、バランスの取れた企業であるとも言えます。

 

DXのビジョン

旭化成DX戦略

旭化成におけるDXとは、「経営の基盤強化」に向けて取り組むテーマの一つと定義しているようです。

DXの他にも、GX(グリーントランスフォーメーション)、PX(ピープルトランスフォーメーション)が必要ということですね。

旭化成 DXの役割

旭化成がDXに期待していることは、上図の通りです。

ポイント

  • スピード
    顧客ニーズや環境変化に迅速に対応
  • アセットライト
    保有資産を軽くする
  • 高付加価値
  • 無形資産(人材、知財、ノウハウなど)の最大活用

「顧客ニーズ」「アセットライト」という用語が出てきました。

アセットライトとは、保有資産を軽くすることです。

例えば、製造設備を自ら持たず生産を外部委託することや、ソリューション事業への転換(モノ売りからコト売りへ)を指します。

DXと言えば、「顧客ニーズ」を正確かつ迅速に把握し、「モノ売りからコト売り」に転換するのがベタな戦略のようです。

 

旭化成 ビジネスモデル変革

上図では、はっきりと「ビジネスモデル変革」と書かれています。

デジタル変革

  • デジタルマーケティング
  • マテリアルズ・インフォマティクス
  • スマートファクトリー
  • AI
  • データ分析
  • デザイン思考
  • アジャイル開発

上記のデジタル変革(DX)を通して、各事業のバリューチェーンを変革するということですね。

「デザイン思考」は、耳慣れない用語です。

デザイン思考とは、デザイナーの思考プロセスをビジネスに活用した考え方のことで、ユーザーのニーズを前提としてアイデアを発想する思考のことです。

一方、対極の考え方は、「アート思考」です。

アート思考では、ユーザーのニーズは考慮せず、型にはまらない自由な発想で、ゼロから独創的なアイデアを創り出します。

つまり、「デザイン思考」は「顧客志向」につながる考え方ですね。

【参考記事】

デザイン思考とは

 

具体的な施策

具体的な施策

  1. マテリアルズ・インフォマティクス(MI)
    ウイルス除去フィルター「プラノバ™」の高性能化
    企業間の壁を越えたデータ連携
  2. スマートファクトリー
    データ駆動型の製造へ(最適化、自動化、属人性の排除)
    スマートファクトリーの成熟度診断
    電子材料事業の品質競争力の強化(デジタルプロ人材の存在)
  3. デジタルマーケティング
    情報発信
  4. ビジネスモデル変革
    イオン交換膜事業におけるリカーリングの高度化
    最終ユーザーへの価値提供を中心に据えたマーケティング戦略
    住宅事業における顧客データ基盤の強化
    ZOLL 「LifeVest®」のデータ活用による価値最大化

マテリアルズ・インフォマティクス(MI)は、どの企業も力を入れてしのぎを削っている状況ですね。

スマートファクトリーのイメージは、とても参考になるので下図に示します。

旭化成スマートファクトリー

カーボンニュートラル労働人口の問題、そして設備の老朽化に加え、品質の安定化など製造業が直面する課題に対し、データ分析・AIで解決していくというイメージです。

とても整理されたわかりやすい図だと思います。

 

また、三井化学と同様「情報発信」にも力を入れているようです。

私もブログやXで情報発信しているので、その重要性がすっと理解できました。

松下幸之助が「伝わらなければ存在しないのと同じ」という言葉を残したように、製造業といえどもマーケティングに力を入れないと生き残れない時代のようです。

 

ビジネスモデルの変革では、「リカーリング」という用語が出てきました。

リカーリングとは、1つの商品を販売することで継続的な利益を生み出せるビジネスモデルのことです。

そのほか、商品を販売せず、サービスだけを継続して利用してもらうことで利益を生み出すビジネスのことも指します。

一見、サブスクリプションと同じように見えますが、若干異なります。

リカーリングは、毎月の使用量に合わせて料金が変わりますが、サブスクリプションは使用量に関わらず定額で変動しません。

【参考記事】

【次世代の収益モデル】リカーリングとは?仕組みからメリットまで解説

 

DX戦略の背景

旭化成のCDOである久世和資さんは、日本IBMで製造業の課題解決プロジェクトに数多く参加し、かつIBMの情報共有が進んだ「オープンな環境」を経験しており、それを旭化成に落とし込もうとしているようです。

 

まとめ

化学メーカーのDX戦略まとめ

  1. 顧客ニーズの把握(顧客志向、社会課題の解決、デザイン思考)
  2. ソリューション型ビジネスモデルへの転換(モノ売りからコト売りへ、アセットライト)
  3. アジャイル開発(迅速で柔軟な改善)
  4. 経営層含めた全メンバーのITリテラシー向上
  5. デジタルマーケティング(情報発信)
  6. AI活用(データドリブンな意思決定)

三菱ケミカルや三井化学、旭化成は、とても力強いDXのビジョンを明示していました。

これまでは、明確なDXビジョンがなく、「DXは現場に任せる」といった姿勢の経営者も多かったように思います。

それは、単に経営層のITリテラシーが不足していただけのようです。

先進の化学メーカーは、外部からCDOを招き、足りないところをはっきりと示してもらい、逆に強みは強調してもらっています。

足りないところは「データ基盤の構築」や「顧客志向」、「アジャイル開発」であり、逆に強みは「技術力」、「人材」といったところでしょうか。

CDOに優れたビジョンを提示してもらったので、後は社員1人1人がビジョンを共有し、そして自分事に置き換え、具体的な施策を実行していくだけです。

三井化学が宣言するように、”全メンバー”がITリテラシーを高め、DXに向けて取り組んでいく。

そんな時代が到来しているようです。

私も、その先頭を進む人材としての自負を持ち、情報発信を続けたいと思います。

 

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