【わかりやすく解説】製造業におけるDXとは？

最近、DXってよく聞くけど、実はよくわからないな。
製造業におけるDXとは何だろう？？

こんなお悩みを解決します。

どうも。こんにちは。
ケミカルエンジニアのこーしです。

本日は、「製造業におけるDXとは？」についてわかりやすく解説します。

デジタルトランスフォーメーション（DX）とカッコよく言ってみたものの、意味も分からず使っているケースが散見されます。

そこで、本記事ではDXについて、イチから解説し、製造業に勤める我々が、今後「何をしていくべきか」について考察してみたいと思います。

この記事を書いた人

こーし(@mimikousi)

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？

デジタルトランスフォーメーション（digital transformation : DX）は、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授Erik Stoltermanが "Information Technology and the Good Life" の中で提唱しました。

「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という意味で、"digital transformation"を定義しています。

IT技術によって生活がより豊かになっているのは、今では当たり前の感覚ではないでしょうか。

しかし、2004年当時は、共通認識ではなかったようです。

デジタルネイティブ世代には当然でも、高齢の方々にとっては、「ＩＴ技術が生活をより良くする」というのはピンと来なかったのかもしれませんね。

なぜ、"digital transformation"を”DT”と略さず、”DX”と略しているのかというと、英語圏では"trans-"を”X”と表すからです。

また、日本の経済産業省では、DXを下記のように定義しています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。

（出典：DX推進ガイドライン）

つまりDXとは、さらに簡単に定義すると、「顧客ニーズを基に、デジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルを変革すること」なのです。

ちなみに、デジタルトランスフォーメーションの定義については、Wikipediaによくまとまっています。

【Wikipedia】デジタルトランスフォーメーション

DXの事例

それでは、具体的にDXの事例を紹介していきます。

①Amazon

Amazonは、企業理念として「地球上で最もお客さまを大切にする企業であること」を掲げ、「最高の顧客体験」の提供を追求しています。

最高の顧客体験を追求するため、Amazonは下記のサービスを提供しています。

Amazonの戦略についてまとめると、下記のようになります。

1. 「最高の顧客体験」を提供することで、多くの顧客にサービスを使ってもらう
2. そうすれば、大量の顧客の行動データが集まる
3. そのデータを機械学習で解析し、レコメンドや品揃えなどの顧客体験を高めるための短期的・戦術的な顧客関係の最適化を行い、
4. 結果、事業施策やマーケティングなどの長期的・戦略的な施策の最適化に生かす
   （出典　コレ1枚で分かる「Amazonの戦略から見えてくるデジタルトランスフォーメーションの本質」）　

まさに、DXの定義である「顧客ニーズを基に、デジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルを変革すること」を実現しています。

②Netflix

Netflixは、「世界中を楽しませたい」という想いから、「自分の好きな作品を1ステップで見ることができる」ビデオ･オン･デマンド（VOD）サービスを提供しています。

実は、Netflixは宅配型DVDレンタル事業からスタートしています。

既存のレンタルDVD会社と決定的な差を生み出したのは、VODサービスへの転換でもありますが、「Cinematch（シネ・マッチ）」と呼ばれるリコメンドエンジンもその一翼を担っています。

利用が増えるほど、顧客データが蓄積され、リコメンドの精度がどんどん上がっていき、「顧客満足度」も上がります。

NetflixのWebサービス（シネ･マッチ）を使えば、見たいコンテンツに簡単に出会えるということです。

まさに、「顧客ニーズを基に、デジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルを変革すること」を実現したよい例でしょう。

参考記事　NETFLIXは4度のDXで頂に立つ1

以上、製造業ではありませんが、DXの代表事例を2つ紹介しました。

この2社に共通するのは、下記の3点です。

DXは既存産業から起こりえない？

上述のDX事例では、ディスラプターであるAmazon、Netflixがデジタル技術をもって既存産業を押しのけて、台頭しました。

既存産業において「製品やサービス、ビジネスモデルを変革」する際には、下記が障壁となります。

既存産業では、今のビジネスが変革の妨げになってしまうのです。

よって、DXは、既存産業から起こすのは非常に難しいと言えます。（不可能ではありません）

DXのキーとなるのは、「ソフトウェア」

くどいようですが、DXの簡単な定義は、「顧客ニーズを基に、デジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルを変革すること」です。

つまり、DXを実現するためには、まず顧客のニーズをデータとして蓄積し活用する必要があります。

顧客ニーズを得るために、顧客との接点となる「Webサービス（ソフトウェア）」が必要です。

アナログ時代であれば、営業マンが顧客と対話し、記録を残せば顧客ニーズを得られたでしょう。

しかし、今では、Webサービスを通して大量かつ正確に顧客データを取得することができます。

ちなみに、ここで言う顧客データとは、「顧客がどのページを何秒見て、どこをクリックした後に何を購入したか」のように、顧客の「行動」データを言っています。

よって、DXの鍵（キー）となるのは、「ソフトウェア」なのです。

ところで、皆さんの会社は、ソフトウェアを開発できるでしょうか？

私が勤める工場には、プログラマーは二人程いますが、どちらも派遣社員です。

DXを推進している割には、ソフトウェアの重要性に気づいていないのです。

しかし、最近はソフトウェア会社を買収するということで、ニュースになっていた企業があります。

それは、パナソニックと日立です。

パナソニックの"7000億円買収"が市場から厳しく評価される2つの理由

日立、米ＩＴを1兆円で買収　「ルマーダ」の世界展開を加速

ソフトウェアの重要性に、気づいている会社は気づいているということです。

目指すビジネスモデルは、「サブスクリプション」

サブスクリプションとは、「料金を支払うことで、製品やサービスを一定期間利用することができる」形式のビジネスモデルのことです。

みなさんどのくらいサブスクリプションに加入しているでしょうか。

身近にも、下記のようなサブスクリプションがあります。

サブスクリプションの特徴は何なのかというと、下記の通りです。

サブスクリプションによって、顧客は安価で良いサービスを受けることができます。

一方、企業側は、毎月定額で収入があるため、収益の見通しが立てやすく、積極的な投資ができるようになります。

また、新規顧客の獲得よりも、既存顧客に継続してもらう方が効率が良いため、広告費にお金をかけず、サービスの充実にお金をかけることができます。

つまり、既存顧客に継続してもらうための「顧客満足度が命」となります。

そのためにも、従来の消極的なカスタマーサポートではなく、積極的なカスタマーサポートが重要になります。

また、毎月同じサービスでは飽きてしまうため、継続的な改善（アップデート）が必要であり、そのためにもモノではなく「ソフトウェア」を介した「体験」を売る必要があります。

以上の特徴より、顧客と企業がWin-Winの関係になることがわかると思います。

いろんな会社がサブスクリプションビジネスに転換している理由が、これで理解できたかと思います。

製造業に勤める我々がやるべきこと

それでは、いよいよ製造業におけるDXについて考えていきます。

これまでの内容を踏まえ、製造業に勤める我々がやるべきことは、下記の3つだと考えています。

途方もなく、大変なことになりそうですね。

一人でやれるようなことではなく、会社全体で取り組む必要があります。

DX、すなわち「変革」を起こすということは、こんなに大変なことなのです。

しかも、既存産業におけるDXでは、既存の「雇用･設備･製品」を刷新するためのエネルギーも必要です。

製造業におけるDXの事例

経済産業省が「製造業DXレポート」と「製造業DX取組事例集」を作成しています。

どれもデジタル技術を活用した改善ですが、現状からの延長線上の話に見えます。

本当の意味での「変革」には、ほど遠い内容ではないでしょうか。

個人的に気になっている、製造業におけるDXの事例を紹介したいと思います。

①GE

米国の大手製造会社であるGE（General Electric）は、DXの先進企業の一つです。

GEは、エンジンを顧客に納めて終わりではなく、エンジンに積んだセンサーからデータを集めて分析し、継続的にメンテナンス・サービスをサブスクリプションで提供しようとしていました。

まさに、「モノ売りからコト売りへ」の実現であり、デジタル技術を用いて、ビジネスモデルを転換しようとしていました。

しかし、このビジネスモデルの転換は失敗しているようです。

GEが提供しようとしていたサービスは、顧客がすでに実施しており、そもそも顧客に求められていなかったのです。

DXの定義である「顧客ニーズを基に、デジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルを変革すること」のうち、「顧客ニーズを基に」の部分が不足していたようです。

一見華々しいDXの事例ですが、失敗する可能性もあるということですね。

【参考記事】GEも見落としたIoT成功の条件

②コマツ

日本の建設機械メーカーのコマツの事例です。

コマツが目指すのは、「スマートコンストラクション」です。

〜スマートコンストラクション〜

建設生産プロセス全体のあらゆる「モノ」のデータをICTで有機的につなぐことで測量から検査まで現場すべてを「見える化」し、安全で生産性の高いスマートな「未来の現場」を創造していくソリューションです。

建設機械メーカーの従来のビジネスは、建設機械を販売･レンタルすることですが、コマツは「建設現場の課題解決」をビジネスにしていきます。

つまり、機械を売るのではなく、ドローンを使った3D測量や機械の稼働率、掘った量などのデータを活用したソリューション（課題解決方法）を売るのです。

これを実現のためには、工事の進捗管理などを「見える化」するためのソフトウェアが必須になります。

まさに、「モノ売りからコト売り」への転換ですね。

また、モノ（建設機械）を売るのではなく、ソリューションを売ることにより、売り切りではなく、サブスクリプションも可能となります。

【参考記事】“DX＝デジタル化”ではない。建機メーカーのコマツが考える建設現場のDXとは

③ダイキン

最後に、日本の空調専業会社ダイキンの事例です。

ダイキンは元々産業用のエアコンで高いシェアを誇っていましたが、今では家庭用エアコンに進出しています。

ダイキンが次に狙うのは、エアコンを売るのではなく、「空気･空間」を売ることです。

これもまた、モノ売りからコト売りへの転換ですね。

顧客が求めているのは、エアコンではなく、「快適な空間」なのです。

マーケティングの世界でよく言われている、「ドリルを売るには穴を売れ」を体現しているようです。

ものづくりにおいても「顧客にとっての価値は何なのか」を考えないといけない時代になりました。

【参考記事】空気・空間のデータを活用した協創プラットフォーム『CRESNECT』を開設

まとめ

世界の代表的なDXの事例である、Amazon、Netflixについて学び、続いて製造業におけるDXについて考えてみました。

製造業におけるDXとは、現状の延長線上の改善に止まるのではなく、「顧客ニーズを基に、デジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルを変革すること」です。

その実現のために、

を実行する必要があります。

最終的には、自分一人でやるには非常に困難な結論となってしまいました。

しかし、一人一人が製造業の置かれた状況を認識し、力を合わせることで、必ずDXを達成できると考えています。

参考文献

･シン・ニホン

･サブスクリプション